成長ホルモンとは

　 成長ホルモンは、脳の底面にある下垂体（脳下垂体）という場所で作られて血液中に放出（分泌）されるホルモンで、192個のアミノ酸が決まった並び方で鎖のように並んでできている、ペプチドと呼ばれるたんぱく質です。たんぱく質ですので、経口投与すると胃で分解されるため効果はありません。現在のところ、注射で投与する以外の投与方法での有効性は認められていません。成長ホルモンは、肝臓に働いてIGF-1（インスリン様成長因子-Ⅰ、別名ソマトメジンＣ）と呼ばれる成長因子を作らせて血液中に放出させます。同時に骨の軟骨成長板にも働いて骨を長軸方向に伸ばすことができます。しかし、ふつう思春期の後半に成長板が完成すると（「骨端線が閉鎖する」とも言います）、成長ホルモンが働いても骨は長軸方向には伸びなくなります。
また、成長ホルモンは生涯を通じて分泌されていて、身長への作用以外に、脂肪組織や筋肉など全身に働いて、代謝の調節、筋肉量、身体機能を正常に維持するとともに、心理的な健康感を持たせる働きをしています。

成長ホルモンの不足による病気・過剰による病気

　こどもの頃に成長ホルモンが足りないと、骨がよく伸びないため、背が低くなります。これを、成長ホルモン分泌不全性低身長症と呼びます。この場合には、不足した成長ホルモンを注射で補うことにより、背を伸ばすことができます。ただし、この病気であることを診断し、治療を開始するためには、成長ホルモンが足りないことを2種類以上の成長ホルモン分泌刺激試験という検査で確認することが原則必要であり、また、骨端線の閉鎖していないことが条件です。
成長ホルモンがほとんど出ない重症型の成長ホルモン分泌不全症では、成人後にメタボリックシンドローム類似の身体の異常やQOL(生活の質)の低下を引き起こすことが分かっています。これを成人成長ホルモン分泌不全症と呼びます。この病気を改善するためにも、成長ホルモンの補充が有効です。一方、成長ホルモンが多すぎる病気は、下垂体にある成長ホルモンを作る細胞が増える良性腫瘍(下垂体前葉腫瘍)によって起こり、先端巨大症（アクロメガリー）と呼ばれます。この病気では、その名の通り、あご・鼻・手足などが大きくなる以外に、発汗過多、頭痛、視野障害、月経不順、糖尿病、高血圧などをしばしば伴います。成長ホルモンが多すぎると健康を害することが示されています。

成長ホルモンの薬を適正に使用するためには

　ヒトの身体の中で作られるのと全く同じ構造の成長ホルモンが、遺伝子工学の技術により作られ、薬として使われています。他の薬と同様に成長ホルモンも、安全に、そして、有効に使われることが求められます。そのためには、臨床試験（治験）を経て安全性と有効性が確認され、健康保険で承認された対象疾患に対して、薬剤の添付文書にしたがって適正に使用されることが、必要です。
認められていない病気に使用したり、添付文書にしたがわない不適切な使用をしたりすると、効果がないだけでなく、有害なことが起こる心配があります。また、成長ホルモンについて言えば、添付文書に沿った使い方であれば、健康保険が適応されるとともに公費助成を受けられる機会が増します。成長ホルモンの有効性が推測されている病気で、健康保険でまだ承認されていない病気は、少数だけです。小児について言えば、低身長の子どものうち成長ホルモンが適切に使用できるのは、約5％であって、残りの95％ほどは成長ホルモンによる治療は健康保険の適応にならず、また、よい治療効果が期待できません。

また、2024年4月から告示により小児慢性特定疾病におけるヒト成長ホルモン治療を行う場合の疾病の状態の程度に関する要件の撤廃が施行されました。ただ、この修正は、診断基準・保険診療の対象を変更するものではありません。特に、成長ホルモン分泌不全性低身長症であれば、主症候に加えて、成長ホルモン分泌刺激試験が診断に必須であることを再度ご確認ください。
また、成長ホルモン分泌不全性低身長症であれば、骨端線閉鎖以降の治療は保険診療でも認められておりません。さらに、年間成長率から考えて治療効果が望めないと判断した時点での成長ホルモン治療の中止を推奨します。具体的には、

1.中止すべき基準（治療を継続すべきでない基準）として、成長率＜1 cm/年、ないし骨端線閉鎖を認めた場合 2.効果が期待できないので中止を積極的に検討すべき基準として成長率＜2 cm/年

を日本小児内分泌学会としての推奨といたします。なお、「骨端線閉鎖」とは、日本人小児TW2法RUS法では、男子16.0歳、女子14.6歳を超えた場合に相当します。

今後も、成長ホルモン治療の適正使用を行っていただきますようにお願い申し上げます。

現在認められている適正な使用法

　成長ホルモンの安全性と有効性が確立していて、保険適応になっているのは、以下の表に記載した病気です。長時間作用型（週1回投与）の成長ホルモン製剤が2021年より成人成長ホルモン分泌不全症に、2022年より成長ホルモン分泌不全性低身長症に対して使用可能となっていますが、今後、様々な製剤が適応になる可能性や適応疾患が拡大される可能性があります。この製剤の使用量は従来のものと異なっており、また製剤の種類や疾患によって投与量が異なります。

小　　児
対象になる病気*	成長ホルモン投与量（mg/kg/週）**
成長ホルモン分泌不全性低身長症	0.175
ターナー症候群	0.35
慢性腎不全に伴う低身長	0.175 →効果不十分の場合0.35
軟骨異栄養症（軟骨無形成症・軟骨低形成症）	0.35
プラダー・ウィリー症候群	0.245
SGA性低身長症	0.23 → 効果不十分の場合0.47
ヌーナン症候群	0.23 → 効果不十分の場合0.47
SHOX異常症	0.35

*対象になるのは、「骨端線が閉鎖していない」これらの病気です。なお、病気の診断と成長ホルモン治療の開始が適切かどうかは、主治医が公益財団法人成長科学協会に適応判定依頼書を提出すると専門的判断の結果が回答される仕組みがあります。

**成長ホルモンの投与量の単位はmg/kg/週です。たとえば、体重24kgの成長ホルモン分泌不全性低身長症の子どもでは、1週あたり、0.175× 24=4.2 mgとなるので、週7回注射では毎日0.6mgを、週6回注射では1日あたり0.7mgを、注射することになります。

成　　人
対象になる病気	成長ホルモン投与量
成人成長ホルモン分泌不全症（重症型に限る）	0.003 mg/kg/日で開始して適切な投与量まで徐々に増量。最大1mg/日

不適切な成長ホルモンの使用例

上記の対象以外への使用

　承認された対象疾患以外の病気や低身長に使用すると、効果が得られないことが多く、また、有害なことが起こる可能性があります。
骨端線が閉鎖している場合には、成長ホルモン治療は身長を伸ばす効果がありません。また、骨端線が閉鎖に近い状態（日本人TW2法による骨年齢で男子15歳、女子14歳以上）、または、二次性徴が進んでそれとともに1年間の身長の伸びが2cm以下になった場合にも、ほとんど効果がみられません。　成人領域では、成長ホルモンの持つ正の窒素バランスや除脂肪体重の増加、体脂肪量の減少作用から、抗加齢効果や運動能力の向上を期待した誤った使用例が報告されています。成長ホルモン分泌不全のない成人に対する成長ホルモン治療の安全性や有用性に関して、臨床試験による十分な科学的根拠は示されていません。また、悪性腫瘍や心血管障害を発症する懸念も払拭できていません。

認められた方法から外れる使用法

　投与量が少ないと効果が得られず、一時的に身長の伸びが良くなったように見えても最終的に大人になったときの身長は改善しないことが、今までの多くの研究で示されています。逆に投与量が多すぎると筋肉痛、手根管症候群、浮腫、血圧上昇、左室肥大、耐糖能障害などの副作用が現れる可能性があり、長期の影響についてもよく分かっていません。したがって、認められた投与量の範囲で治療することが非常に大切です。
個人輸入等による成長ホルモンの入手では、専門医以外による場合が多いので、とくに注意が必要です。成長ホルモンの安全な使用には、専門的な知識が望まれます。専門医は、通常日本小児内分泌学会や日本内分泌学会の会員になって学会活動に参加しています。成人成長ホルモン分泌不全症では、成長ホルモン製剤の使用上の注意として、内分泌専門医の指導の下で治療を行うことが明記されています。
個人輸入された成長ホルモン製剤の中には、舌下投与などの投与法が指示されているものがありますが、舌下投与による成長ホルモン製剤の有効性は、科学的に証明されていません。よほど大量を用いれば有効な可能性がありますが、多くの場合、価格から見てもそれは期待できません。注射（圧力式注入器、いわゆる「針なし注射」を含む）以外の投与法については、現時点では確立した方法がありません。
なお、成長ホルモンを分泌させる食品・サプリメントとしてアミノ酸（アルギニンなど）やたんぱく質などを主成分とするものが宣伝されることがありますが、それによる成長の促進は、科学的に証明されていません。国立健康・栄養研究所のホームページの「健康食品の安全性・有効性情報」でも、アルギニン製剤に関して、「発育・成長に関しての文献は見あたらない」「小児にサプリメントとして使用することは推奨できない」と書かれています。また、成長ホルモンを強力に分泌させる効果のある点鼻薬を用いて行われた臨床試験でも、成長率の改善は全く認められませんでした。このことは、現時点では成長ホルモンの分泌・成長を促すと謳う食品・サプリメントには身長を伸ばす効果がないことを、明らかに示しています。